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処方される医療大麻

大麻を合法化することで、全面的にオピオイド処方が減少することが新たな研究で明らかに

大麻の合法化は、米国で大きな問題となっているオピオイドの蔓延を抑制できるのでしょうか。

もし抑制できるのであれば、嗜好用大麻や医療大麻の合法化によりオピオイドの処方は減少しているのでしょうか?

今回は、「大麻を合法化することでオピオイド処方が減少するのか?」という疑問について解説していきます。

研究により、大麻が慢性疼痛の有効な治療法であることが明らかになっていますが、医療大麻消費者の多くは、オピオイドの処方を完全には代替していないにしても、大幅に削減したと主張しています。

しかし、大麻を合法化することで、米国で蔓延するオピオイドの蔓延に対処できるのでしょうか。

近年の研究によると、嗜好用大麻を合法化した州は、医療用大麻を合法化した州よりもオピオイドの使用が減少していることが分かりました。

アラバマ大学の法律学助教授であるBenjamin McMichael氏が主導し、Journal of Health Economics誌に発表された研究によると、嗜好用大麻と医療用大麻の合法化は、どちらもオピオイド使用量の減少が見られますが、嗜好用大麻は、大人がお酒と同じような感覚で大麻にアクセスしやすいため、オピオイド使用量を大幅に減少させることがわかりました。

医療大麻しか認めていない州では、一般的に成人が大麻を入手する機会は少なくなっています。研究者らは、今回の研究で以下の様に結論付けました。

「この研究の結果は、大麻の合法化が、いくつかの方法で処方オピオイドの使用が減少することを示唆しています。一般的には、嗜好用および医療用大麻の合法化により、オピオイドの使用は減少します。」

この研究は、まず、すべての変数をモルヒネミリグラム当量(MME)と呼ばれるものに対して測定しました。

すべてのオピオイドが同等に作られるわけではなく、比較的弱く作られているものや(例:トラマドール)、モルヒネより強い効力を有すものまであります。(例:フェンタニル)

言い換えれば、MMEは基本的に、研究者がすべてのオピオイド薬の売上を単一の相対的な値でまとめられるようにします。

次に、2011年から2018年までの米国全州の処方箋売上データを調べました。

15億件の処方薬販売を含むデータのうち、1000万人の個人患者が米国のすべての処方販売の90%を占めました。

その後、処方箋薬販売のデータを大麻合法化した州と比較しました。

著者らが発見した内容は以下の通りです。

医療大麻の合法化により、オピオイドの処方量が平均で4.2%減少することが分かりました

一方、嗜好用大麻を合法化すると、オピオイドの処方量が11.8%減少し、医療目的で合法化する場合のほぼ3倍の効果が得られることも明らかになりました。

医療の分野ごとに詳しく調べたところ、最も多くオピオイドを処方している以下の5つの分野で、医療大麻を合法化した州で、オピオイドの使用量が最も減少したことがわかりました。

・口腔外科
・顎顔面外科
整形外科
・鎮痛薬

・身体医学とリハビリテーション、(スポーツ医学)

医療大麻を合法化した州では、これらの上位5分野でオピオイドの使用量が6.9%減少しました。

しかし、嗜好用大麻が合法化された州では、これらの分野のオピオイド処方が28.3%も減少したことがわかりました。

この研究では、大麻を合法化すると全体的にオピオイドの使用が低下するという考えを支持しています。

一方で、6月に発表された別の主張をした研究があるのはご存知でしょうか?

スタンフォード大学のChelsea Shover氏が主導したこの研究では、大麻の合法化と、オピオイド過剰摂取による死亡は関係性がないと主張しています。

メディアはこの研究に注目し、「医療用大麻は、もはやオピオイドによる死亡の減少とは関係ありません。」という見出しで報道しました。

スタンフォード大学のこの研究は正しかったのでしょうか?

McMichael氏は以下の様に述べています。

「われわれの研究はShover氏の研究を直接否定したり支持したりするものではありません。スタンフォード大学の研究は、オピオイド関連の死亡に焦点を当て、オピオイド処方を調べています。しかし、私たちの研究結果は、Shover氏の結果と完全に一致していません。」

McMichael氏によると、スタンフォード大学の研究では、大麻の合法化がオピオイドによる死亡に及ぼす影響を州レベルで評価したものにすぎないといいます。

一方、McMichael氏の研究では、個々の患者レベルでオピオイドの処方量を調査しています。

これにより、州レベルのデータを使用した場合よりも、大麻の合法化とオピオイドの処方との関係がより詳細に示されています。

方法論や結論が異なっていても、スタンフォード大学の研究は、大麻合法化の議論に価値を提供しているとマイケル教授は述べています。

「われわれの研究は、Shover氏の研究がオピオイド関連死に対して行っているよりも、大麻の合法化がオピオイド処方に及ぼす影響について、より詳細に示しています。彼らは、もっと研究が必要だと思います。

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Kohei

マリファナJP代表のKです。 日本経済に新しいマーケットを誕生させると共に、日本人に大麻の素晴らしさを伝え、1人でも多くの日本人に大麻に対する正しい理解をしてもらえる様に現在活動しております。
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